SHADOW WARRIORS TRAINING

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　久しぶりに技術や戦術とは異なる、インストラクターらしいことを書こうと思います。

　「鉄は熱いうちに打て」とはよく言ったもので、時間が経過してから良かった点・悪かった点を言われても「ピン」と来ません。特に悪かった点を時間が経ってから言われた場合は、そんな行動の記憶も消えかかっているので「今更何を言うねん！」と心を閉ざしてしまう原因を作ってしまいます。この辺りについては過去のブログでも書いたと思いますが、今回はもう少し突っ込んだことを紹介します。

　物事を教えるには色々な方法がありますが、言ったり見せたりするだけの場合と実際にやってみせる場合とでは、記憶の保持の度合いが異なります。教育心理学の分野での研究結果がそれをデータとして証明しており、SWTではそれを参考にして教える内容によって教え方を変えています。具体的にどの様なデータかと言うと、大人が何かを学んだ３日後にどの程度学んだ内容を覚えているか？を異なる学び方ごとに数値化したものです。

　その研究によれば、学習の３日後に内容を覚えている割合は、
　　　　　読んだ１０％だけ、
　　　　　聞いた２０％だけ、
　　　　　見た３０％だけ、
　　　　　見て聞いた５０％だけ、
　　　　　言った７０％、
　　　　　言って行った９０％
となっています。

　という事で、単純な内容は言ったり見せてみるだけで良いですが、複雑な内容や技法にあっては実際に言われたり見せられたことをかみ砕いて理解させながらステップごとに実践させないと、脳にも身体にも深く長く定着させることが出来ません。更に言えば、実際にやってみせた際に、問題点があった場合にいち早くその問題点を指摘して訂正させる能力がインストラクターには要求されます。先の「鉄は熱いうちに打て」です。その場で悪い癖や間違いを直さないと、トレーニング後も「我流」のやり方として残ってしまいます。それが些細なことであれば良いのですが、銃撃戦で命を危険に晒すことに繋がるようであれば・・・

　インストラクターは知っていることを伝えるだけの身勝手な存在ではなく、訓練生の命を預かっている責任感がなければ勤まりません。  

　警察官や自衛官には貸与品／官品以外を自由気ままに使用／着用してはいけない決まりがあります。勿論、好き勝手に武器を用いたりアレンジするのは問題があります。しかし、自分や仲間の命を救うための医療キットも個人単位で携帯してはいけないのでしょうか？いけないのであれば、何故組織は必要最低限のキットと訓練を提供しないのでしょうか？

　その必要性がありながら、組織が提供しないのであれば、医療キットに限っては個人単位で携帯しても良いのではないでしょうか？最低限の内容とすればポケットに入る大きさ程度で収まります。内容を少し充実させたとしても、Ｍ４弾倉２本～３本を束ねた程度のサイズに収まります。現場の安全が確保されずに救急隊が近づけないからと言って、仲間や第３者を見殺しにする訳にはいきません。自分を含めた負傷者を死なさないための処置は、現場にいる者にしか出来ません。認めていない道具を用いた処置によって誰かが死んだ場合の責任問題を上層部が危惧しているのは確かですが、逆に必要な道具と訓練を施さずに誰かが死んだ場合の過失についてはどう考えているのか？自分が死にたくない、仲間を死なせたくないとの思いを持つ隊員のことを思うならば、組織は多少の逸脱は認めて個人単位での医療キットの携帯を認めるべきであると私は考えます。

　勿論、訓練を受けずに医療キットを携帯しているだけでは愚の骨頂であり、結局現場で使い物にならないので無意味です。しかし、このブログをお読みのプロの方々は巷のマニアとは違って、単に医療キットを趣味で集めて携帯していることはないと信じています。何らかの訓練を受け、そこで必要と感じたキットを自分なりにアレンジしてお持ちであると信じています。


　先週、アメリカのテネシー州で起こった軍募集事務所に対する襲撃の事件後の写真です。安保法案に反対する過激派やＩＳ関係者が街中に点在する自衛官募集案内所を襲撃する可能性はゼロでしょうか？未来の自衛官や警察官を殺し、その他の希望者に志願することを躊躇させる目的で、自衛官や警察官採用試験会場に対する攻撃が行われない保障はあるのでしょうか？

　その様な惨事が起こったとしても、銃や爆発物による特殊な負傷をケア出来る者が現場にいれば、状況は少しはプラスの方向に向かうでしょう。敵に対して脆弱性を見せないことと、国民に対して税金を投じた訓練の正当性を主張出来ることです。万が一に備えるための組織である点を国民や現場の隊員／警察官の立場から見直して、一日でも早く単なる心肺蘇生や救急法から脱却した「戦闘衛生」が全自衛隊部隊や警察官／海上保安官のスタンダードな訓練課目になることを願います。
  

　「通常業務や既に定められた年次訓練スケジュールに余裕がなく、新たな訓練課目を取り入れるのは無理だ。」「部内で指導員を育成しても、転属などにより部隊員全員に十分な訓練を施すことが出来ない。」「国内では高度医療機関への搬送が可能で、また優先すべきことであり、現場の隊員が処置を施すことは不適切だ。」

　この様な意見がどの部隊の上層部からも聞こえてきます。これは実は海の向こう側でも同じでした。しかし、欧米では銃器犯罪や爆破テロなどの被害者（警察官も含む）を出来るだけ助けるために、既にイラク・アフガン戦争で軍隊が実施していた戦闘衛生を警察部隊用にアレンジして取り入れることで、未だ現場の安全が確保されないことから搬送はおろか救急隊への引き継ぎすら出来ない状況においても、現場の警察官が必要な処置を施すことで死亡者数を減らすことに成功しています。また戦場では、医療施設への後送までに数時間から半日近くを要するような事態に陥っても、何もしなければその場で失っていたかも知れない命を救い、生きた姿で祖国へ帰すことに多くの案件で成功しています。

　では欧米では組織が本格的に戦闘衛生を正規のカリキュラムとして組み込むまでどの様な現象が見られたのか？それは、一部の隊員が個人で（自腹で）早くからその様な訓練を提供していたスクールに通って知識と技術を身に付けたのです。彼らは所属する組織へその内容をフィードバックし、少しずつ必要性を理解する者を増やして行くことで、遂には正式な訓練課目として組織に認められるまでに至ったのです。勿論そこへ至るまでは時間がかかりましたが、実際の事案を分析して現場のニーズをくみ取る部外機関が立ち上げられたのが大きかったと思います。これが上層部の息のかかった部内チームでは始めから答ありきの公式を解く事だけに精魂尽かされるのがオチですから。



　組織が動くまで待てない！身銭を切ってでも技術を学びたい！とお考えの方は是非こちらまで。  

　我が国のプロが欧米諸国の軍人や警察官などに比べて残念ながら訓練不足であると感じる分野があります。それは医療分野です。勿論その分野の専門家である医官や衛生隊員、レスキューが主任務の部隊に属する一部の警察官などは高いレベルの訓練を受けています。しかしながら、一般隊員や大多数の警察官に限って言えば残念ながら十分であるとは言えません。どちらの組織も一般的な救急法などは教育期間中に学びますが、はっきり言ってそれっきりです。陸自ではTCCC/CLS訓練を取り入れて、救急法から踏み出した「戦闘衛生」を一般隊員にも習得させようとしていますが、残念ながらその内容は米軍TCCC/CLS訓練の４分の１程度です。警察にあっては「戦闘衛生」の概念すら存在しないと言っても過言ではないでしょう。どちらの機関も日本医師会に遠慮しているのか、厚生労働省から圧力をかけられているのか分かりませんが、最前線の隊員や警察官は事に臨んでは国民の盾となって銃弾を受ける覚悟を持っているものの、組織や政治が実際に弾を受けた際に如何にして死なせないかの訓練を施していません。

　２０２０年は世界中の注目を浴びる年になりますが、あらゆる敵はその機会を利用しようと目論んでいます。過去に遭遇しなかったパターンの攻撃が起こらない保障は皆無であり、警備任務に就く警察官や後方支援に赴く自衛官が攻撃対象にならない保障もまた皆無です。選手や観客を第１攻撃目標とし、救助のために現場に駆け付けた消防隊員や医療関係者を第２攻撃目標とする戦術も敵の頭にはあるはずです。その様な集団外傷事案に際しても、TCCC/CLS訓練は高い力を発揮します。それは戦闘衛生が銃器や爆発物によってもたらされる特殊な傷害に特化しているだけでなく、民間の医療では決して教えない「敵の攻撃下における医療行為」にその本領を発揮するからです。

　SWTでは幾度かに渡りこの分野についての記事を書いていますので、ごく基本的な情報は過去のブログを参照願います。
　　　・TCCC/CLS訓練についてはこちら
　　　・メディカルポーチの種類についてはこちら
　　　・集団外傷についてはこちら

　実際に銃弾を受けた際にどの様な症状が発生し、どの様な対処が必要かを学びたい方は、是非こちらからご連絡願います。